IELTSを受けようと決めても、「どこで申し込めばいいのか」「British CouncilとIDP、どちらで申し込むべきなのか」「会場はどう選べばいいのか」など、実務的な疑問でつまずく方は少なくありません。この記事では、申込の手順、実施団体の選び方、受験料、会場選びのポイントを整理します。
01British CouncilとIDP、2つの実施団体
日本国内でIELTSを実施しているのは、British CouncilとIDP Educationの2団体です。どちらで受験してもスコアの効力は同じで、提出先から実施団体を指定されることは基本的にありません。日本国内のIDPについては2026年2月から、提携先であるJSAF(Japan Study Abroad Foundation)が運営を引き継いでいます。
2団体を比べる際に実務上重要になるのは、試験日程・会場・空席状況です。同じ月でも、団体によって開催される試験日や会場、コンピューター版の実施回数が異なるため、両方の公式サイトで日程を見比べ、自分の都合に合う方を選ぶのが現実的な進め方です。
02申込前に確認すべきこと
申込手続きに入る前に、次の3点を確定させておく必要があります。
- 1つ目は、AcademicかGeneral Trainingかの選択です。提出先(大学、移民局、勤務先など)が要求するタイプを事前に確認し、申込時に選び間違えないようにしましょう。
- 2つ目は、標準版かUKVI版かの選択です。UKVI版はイギリスのビザ申請など特定の用途で必要になる版で、内容は標準版と同じですが、申込先の会場や受験料が異なります。提出先がUKVI版を要求しているかどうかを事前に確認しておく必要があります。
- 3つ目は、本人確認書類です。申込時に入力する氏名・生年月日などの情報は、当日持参する本人確認書類(多くの場合パスポート)と完全に一致している必要があります。申込後にパスポートを更新するなどして情報が変わった場合は、実施団体への確認が必要になることもあります。
パスポートを持っていない場合
日本国内での受験では、本人確認書類として使えるのは基本的にパスポートのみです。運転免許証やマイナンバーカードなどは本人確認書類として認められないため、パスポートを持っていない場合は申込前に取得しておく必要があります。申込フォームにもパスポート番号などの記載情報を入力するため、実質的に申込の前提条件になっています。パスポートの発行には通常申請から交付まで2週間程度かかりますが、2026年7月の手数料改定に伴い申請が集中しており、当面は3週間〜1か月程度を要する可能性があると外務省が呼びかけています。試験日から逆算して、十分な余裕を持って早めに申請しておきましょう。
03オンライン申込の基本的な流れ
申込は各実施団体の公式サイトから、アカウント登録、試験タイプ(Academic/General Training)と版(標準/UKVI)の選択、会場・日程の選択、本人情報の入力、受験料の支払いという流れで進みます。人気の会場・日程は早い段階で満席になることも多いため、希望の日程がある場合は早めに申込を済ませておくことが推奨されます。
申込完了後は、受験票(confirmation of entry)がメールなどで送られてきます。受験票には会場・集合時間・試験タイプなど重要な情報が記載されているため、当日まで大切に保管しておきましょう。
04受験料の目安
2026年7月1日時点で、日本国内の標準受験料は27,500円(税込)、UKVI版は31,900円(税込)です。受験料は改定されることがあるため、申込の際は必ず公式サイトで最新の金額を確認してください。
05会場選びのポイント
日本国内の会場は、東京・横浜・大阪・福岡をはじめ全国にあります。コンピューター版は週に複数回実施されているため、紙媒体の時代に比べて日程の選択肢が大幅に増えています。
会場を選ぶ際は、自宅や職場からのアクセスに加えて、当日の交通機関の混雑状況や、遅刻した場合のリスク(リスニング開始に間に合わないと受験できない)も考慮しておくとよいでしょう。初めて訪れる会場であれば、試験日より前に一度アクセス方法を確認しておくと、当日の余計な焦りを減らせます。
06申込時のチェックポイント
- British CouncilとIDP(JSAF)は日程・会場・空席状況で比較し、都合の良い方を選ぶ
- Academic/General Trainingと標準/UKVI版は、提出先の要件を先に確認してから申込む
- 申込情報は当日の本人確認書類と完全に一致させる
- 人気の日程・会場は早期に満席になるため、早めの申込が安全
- 受験料は改定される可能性があるため、申込直前に公式サイトで最新額を確認する
07まとめ
IELTSの申込は、実施団体の選択、試験タイプの選択、会場・日程の確保という3つの手順を押さえれば、決して複雑な手続きではありません。日本国内の運営体制は2026年に大きく変わったばかりのため、申込方法や料金の詳細は今後変更される可能性がある点を踏まえ、申込の直前には必ず公式サイトで最新情報を確認するようにしましょう。