タスク深掘りシリーズ：公共の場所の騒音は何が原因か？対象を絞る読み方と各国の規制【第14回】

01このタスクでは何が問われているのか

都市の騒音を正面から扱ったタスクを1問見てみます。

共通の読み方の手順は、シリーズの総論で扱っています。ここでは、このタスクで実際に起きる読み違いから見ていきます。

1-1　causes のところに、騒音が引き起こす影響を書く

この読み違いが起きるのは、日本語で「騒音の問題」と考えると、困っている中身のほうが先に浮かぶからです。設問の this problem は too much noise を指しています。ですから causes として書くのは、音が増えた理由です。

影響を1文も書いてはいけない、という話ではありません。導入や結論で、なぜ対処が必要なのかを短く示すことはできます。ただし、ボディの片方が丸ごと影響の説明になっていると、設問の前半に答えていないことになります。書き終えたら、原因の段落の各文が「なぜ音が増えたか」に答えているかを確かめてみましょう。

1-2　public places を落として、住まいの中の音まで広げる

設問は in many public places in cities と、場所を二重に絞っています。都市であること、そして公共の場所であることです。近隣の生活音や、職場の中の音は、この範囲に入りません。

この絞り込みは対策の書きやすさにも関わります。公共の場所であれば、誰が管理しているのかがはっきりしているので、規制や設備で対応するという議論が立てられます。住宅内の音の話に広げると、その主体が見えなくなり、対策が個人の心がけの話に流れます。

タスクを3つの要素に分ける

前提の欄は、タスクの中では受け入れて書きます。自分の街はそれほど騒がしくない、という反論から始めると、設問に答えないまま段落が進みます。

02都市の騒音について、いま何が分かっているのか

騒音は、うるさいと感じるかどうかという主観の話に見えます。ただ、測る仕組みと基準はすでにあり、公表されている数字もあります。

推奨されている水準がある

世界保健機関（WHO）は2018年に、欧州地域を対象とした環境騒音のガイドラインを公表しています。道路交通の騒音については、1日を通した平均で53デシベル未満、夜間は45デシベル未満に抑えることを推奨しています。これは健康を守るための勧告で、各国に守る義務があるわけではありません。

どれくらいの人が影響を受けているのか

欧州環境機関（EEA）は2025年6月24日に公表した報告書で、ヨーロッパでは1億1,000万人以上、人口の20%を超える人が、EUの基準を上回る水準の交通騒音にさらされていると報告しています。うち道路交通によるものが9,200万人です。長期にわたる曝露は、年間6万6,000人の早期死亡と関連づけられています。同じ報告書は、2030年までに騒音に悩まされる人を30%減らすというEUの目標について、追加の対策なしでは達成が難しいとしています。

これだけの規模になると、騒音は個人の我慢の問題ではありません。実際、測って公表し、削減の目標を立てる対象になっています。

日本にも基準がある

日本では、環境基本法にもとづく騒音に係る環境基準が定められています（1998年告示、1999年施行）。一般の住居地域では昼間55デシベル以下、夜間45デシベル以下が基準で、昼間は午前6時から午後10時までとされています。

対象の範囲がずれていることを断っておく

公表されている数字の多くは、道路、鉄道、航空機といった交通騒音を対象にしています。設問が挙げている public places には、店や飲食店、駅の構内、広場や公園も含まれますが、そこで出ている音はこれらの統計には入っていません。回答で数字を使うときは、交通騒音の話だと分かるように書いておくと、事実として正確になります。

日本の感覚との違い

日本の都市では、店先のスピーカー、車内の案内放送、横断歩道の音など、案内や注意喚起のための音が多く出ています。これらは迷惑をかける目的で出されているわけではないので、騒音として論じてよいのかと迷うかもしれません。設問が言っているのは too much noise であって、音を出している側の意図は問われていません。目的にかかわらず、公共の場所で音が多いという状態そのものが対象になります。

03原因としてよく挙がるアイデアと、その掘り下げ方

まず自分で書き出してから、以下を読むことをおすすめします。先に完成品を読むと、そこに書いてあった議論しか浮かばなくなります。

3-1　人と車が同じ面積に集まっている

都市に人口が集中すれば、そのぶん移動も配達も増えます。同じ通りを通る車の数が増えれば、交通騒音も大きくなります。原因として挙げられることがいちばん多い論点です。

音を出しているのは車だけではありません。人が集まる場所には、集まったこと自体から出る音があります。店先のスピーカー、駅の案内放送、荷物の積み下ろし、工事、飲食店から通りに漏れる声。設問の public places で実際に耳に入るのは、交通の音とこれらが重なったものです。交通だけで原因を説明すると、店や広場の音が扱えなくなります。

交通の騒音は、走っている車の数だけでは決まりません。速度と路面の状態でも変わり、同じ台数でも速度が下がれば音は小さくなります。この関係は実際に測られています。原因を台数だけで説明すると、対策が「車を減らす」しか出てこなくなります。何が音の大きさを決めているのかまで書いておくと、04の対策につながります。

3-2　静かにしていてほしい場所と、音を出す場所が隣り合っている

もう一つは、都市の作りそのものに関わる論点です。音は距離が離れれば弱まります。ところが都市では、住宅、商業施設、幹線道路が近い距離に並んでいることが多く、音源から離れる余地がありません。

この論点は、騒音を出している側を責めずに書けるところが利点です。規則を破っている人がいなくても、機能が混ざった配置になっていること自体が音を集めます。土地の使い方を決める段階で、音がどう伝わるかが考慮されてこなかった、というところまで書くと、対策も配置の話として出せます。

3-3　音を出すことについての決まりが弱く、守らせる仕組みもない

多くの都市には、音に関する条例や基準があります。ただ、公共の場所で実際に測って取り締まる場面は限られます。

この論点は、3-1や3-2とは性質が違います。音を生んでいる理由ではなく、生まれた音が減らないままになっている理由です。原因の段落に置くなら、3-1や3-2で挙げた音がなぜそのまま残るのかという形でつなぐと、設問からずれません。

騒音はその場を過ぎると証拠が残りにくく、誰の音かを特定するのも簡単ではありません。改造した排気装置の車、屋外で流す音楽、深夜の営業のように、出している主体がはっきりしている音でさえ、その場で測って記録する仕組みがなければ対応できません。なぜ守らせにくいのかをここまで具体的に書いておくと、対策として測定の技術を挙げる流れが自然になります。

04対策としてよく挙がるアイデアと、その掘り下げ方

対策の段落で大事なのは、03で挙げた原因に対応させることです。原因と関係のない対策を書くと、2つの段落が別々の話になります。

4-1　音が出るところで小さくする

音源そのものを静かにする方法です。速度の制限や低騒音の舗装、タイヤの規格がここに入ります。

電動車両への切り替えも挙げられますが、これだけで片づけないほうが安全です。電動車が静かなのは低速のときで、速度が上がるとタイヤと路面がこすれる音のほうが大きくなります。幹線道路の騒音は、車の動力を変えても残ります。書くなら、電動化に速度や路面の対策を組み合わせる形にしましょう。

掘り下げるなら、効果が測られている例を使います。パリでは2024年10月10日に環状道路の制限速度が時速70キロから50キロに引き下げられ、Bruitparif の測定では、実施後の1か月で夜間の騒音が2.4デシベル、日中が1.7デシベル下がったと報告されています。数字としては小さく見えますが、車を減らさずに得られた変化だという点が、この例の使いどころです。

4-2　時間で区切る

音を出してよい時間を決める方法です。夜間の運航や営業を制限するのが代表的なところです。

ドイツのフランクフルト空港では、2011年10月にヘッセン州の裁判所が午後11時から午前5時までの離着陸を禁じ、2012年4月には連邦行政裁判所がこれを支持しました。この例が書きやすいのは、経済的な損失と住民の生活のどちらを取るかが裁判で争われ、結論が出ている点です。対策には必ず反対する側がいる、という書き方ができます。

4-3　測って、守らせる

3つ目が、3-3の「守らせる仕組みがない」に直接答える対策です。EUの環境騒音指令は、加盟国に騒音の地図を作り、行動計画を立てることを求めています。どこがどれくらい騒がしいのかが分かれば、対策の優先順位を決められます。

取り締まりの側でも技術が使われ始めています。パリでは2022年から、複数のマイクとカメラを組み合わせて、うるさい車両を音で見つけて番号を記録する装置の実証が続いています。2022年1月から10月までの試験では、この段階の検知の閾値である83デシベルを超えた車両が、地点によって1日あたり平均10台から44台検出されたと報告されています。フランスでは、車両が守るべき騒音の水準を85デシベルとする省令が出ていますが、測定機器の認証手続きが終わっていないため、装置による反則金の適用は2026年9月の時点でまだ始まっていません。現状の取り締まりは、警察官が騒音計で測る方法で行われています。

この例の使いどころは、罰金の額ではありません。誰の音がどれだけ大きいのかを測れる形にしないと、規制があっても動かせない、という点です。認証に時間がかかっていること自体が、取り締まりの難しさを示しています。

原因と対策を対応させる

3つとも書く必要はありません。原因の段落で2つ挙げたなら、対策もその2つに答えるようにすると、回答全体の筋が通ります。

05回答に入れられる実例はどれか

深掘りの段階では、2件から3件ほど用意しておけば十分です。回答への入れ方、たとえば主張のあとに1文か2文で添えることや、数字は原則として1つに絞ることは、シリーズの総論にまとめています。

この3件はいずれも交通騒音の例です。店や広場の音まで扱いたい場合は、パリの取り締まりの例のように、公共の空間で測って対応している事例を足すと範囲が広がります。

このタスクでの入れ方

IELTSの回答では、出典を詳しく示す必要はありません。何が、どこで、どうなっているのかが分かれば、具体例として十分です。

06中級と上級で押さえたい語彙とコロケーション

このテーマでは、noise という語そのものの扱いでつまずきます。数えられるかどうか、どの動詞と組み合わせるかを先に確かめておきましょう。

中級：バンド6を目指す段階

上級：バンド7以上を目指す段階

よくある誤り

noise と sound の使い分け

sound は、耳に届く音そのものを指す語です。よい音にも悪い音にも使えます。the sound of rain のように、内容を説明する語をうしろに続ける形でよく使います。

noise は、大きすぎる音や、聞きたくない音を指します。評価が含まれている語なので、このタスクではこちらが中心になります。設問も too much noise と書いています。

可算と不可算の扱いも違います。sound は a sound / sounds のように数えられます。noise も、はっきりした一つの音を指すときは a strange noise のように数えますが、騒音という状態を指すときは不可算です。回答では不可算のほうを使う場面が多くなります。

ここに並べた表現をすべて暗記する必要はありません。自分が使いやすいものを数個選び、実際の回答で使えるようにしておきましょう。

07モデルアンサーはどう作るか

このシリーズでは、モデルアンサーを先に読むのではなく、まず自分で材料を組み立てることを重視しています。モデルアンサーは、そのあとに比較対象として用意すると学習になります。作る手順はどの回でも同じなので、5つのステップとモデルアンサーの使い方は、シリーズの総論で解説しています。

実際に書いたあと、次の3点を確かめてみましょう。

• 原因の段落が原因になっているか：睡眠や健康への影響を、原因として書いていないか
• 対象が公共の場所に収まっているか：住宅や職場の中の音の話になっていないか
• 原因と対策が対応しているか：挙げた原因のどれに答える対策なのかが読み取れるか

同じ構造のタスクで練習したい場合は、収録タスクから都市や環境を扱ったものを探せます。原因と対策を対応させる形は、交通渋滞や廃棄物のテーマでも同じように出ます。

08よくある質問

09まとめ

このタスクでは、まず causes が何を指しているのかを確かめます。騒音が生む結果ではなく、音が増えた理由です。次に public places という限定を確かめ、住まいの中の音まで話を広げないようにします。そのうえで、原因として挙げたものに答える形で対策を書くと、2つの段落が1本の線でつながります。

• 原因を問う設問では、書いた文が理由になっているか、結果になっているかを1文ずつ確かめる
• 場所や対象を絞る語があるときは、その範囲の中だけで原因と対策を考える
• 対策は、挙げた原因のどれに答えるものなのかが読み取れる形にする

シリーズの共通の進め方は、総論の記事から確認できます。