タスク深掘りシリーズ：医師や教師はアスリートより高給であるべきか？報酬の決まり方から考える【第11回】

01このタスクでは何が問われているのか

報酬の比較を正面から扱ったタスクを1問見てみます。

共通の読み方の手順は、シリーズの総論で扱っています。ここでは、このタスクで実際に起きる読み違いから見ていきます。

1-1　「アスリートの報酬は高すぎる」という話にすり替える

この設問は比較の形をしています。医師や教師を上げるという方向でも、アスリートや芸能人を下げるという方向でも、賛成側の主張は組み立てられます。片方だけを見ていると、使える材料が半分になります。

とくに、アスリートへの批判だけで段落を埋めてしまうと、医師や教師をどう扱うのかが最後まで出てきません。比較の一方だけを論じた回答は、設問に答えたことになりません。

1-2　報酬を決めている主体が違うことを見落とす

公立学校の教員の給与は、政府や自治体の制度、労使交渉など、公的部門の枠組みの中で決まります。一方、アスリートや芸能人の報酬は、クラブ、スポンサー、放送局といった民間の当事者が契約で決めています。同じ paid という語でも、決めている人が違います。

この違いを押さえておくと、実現できない主張を書かずに済みます。02で見るとおり、日本では実際に教員の処遇を法改正で引き上げていますが、同じやり方でアスリートの報酬を動かすことはできません。どちらの側をどう変える話なのかを決めてから書き始めましょう。

タスクを3つの要素に分ける

such as doctors and teachers は例示です。医師と教師の2職種に限る必要はなく、看護師や消防士に触れてもかまいません。ただし、例を増やすほど1つあたりの掘り下げは浅くなるので、2つか3つに絞るほうが書きやすくなります。

もうひとつ、famous という語が付いていることも押さえておきましょう。設問が並べているのは有名なアスリートや芸能人であって、その職業に就いている人全体ではありません。ここは04で反対側の材料になります。

02誰が報酬を決めているのか

このテーマが繰り返し出るのは、金額の差が大きいからだけではありません。決め方の仕組みがまったく違う2つを並べているところに、論じる余地があります。

市場が決める側の金額

Forbesが2026年5月22日に公表した世界で最も稼いだアスリートの一覧では、クリスティアーノ・ロナウドが約3億ドルで4年連続の首位でした。内訳は所属クラブとの契約が約2億3500万ドル、それ以外のスポンサー契約などが約6500万ドルです。2位はボクシングのサウル・アルバレスで約1億7000万ドル、3位はリオネル・メッシで約1億4000万ドル、5位に大谷翔平が約1億2760万ドルで入っています。

この金額を払っているのは政府ではありません。クラブは放映権、スポンサー、チケット販売などから収益を得て、その一部を選手への報酬に充てます。ロナウドの収入のうち、およそ8割は所属クラブとの契約によるものです。

公的部門で決まる側の金額

教員の給与は、多くの国で公的部門の制度や労使交渉などを通じて決まります。OECDの Education at a Glance 2025 によれば、アメリカの就学前教育から後期中等教育までの教員の給与は、同程度の学歴を持つ労働者の平均給与の60%未満です。その比率はOECD加盟国の中で最も低いとされています。

教員の不足も報告されています。UNESCOと International Task Force on Teachers for Education 2030 による Global report on teachers（2024年）は、2030年までに世界で4400万人の教員を新たに確保する必要があるとしています。小学校教員の離職率も、2015年から2022年にかけてほぼ倍になったと報告されています。

日本で実際に動いていること

日本でも、2025年6月11日に成立した給特法の改正によって、公立学校の教員に支給される教職調整額を給料月額の4%から10%へ段階的に引き上げることが決まりました。給特法ができてから約50年で初めての引き上げです。この実例を使えば、教師の仕事の重要性を抽象的に述べるだけでなく、実際に待遇の改善が政策として動いていることを示せます。

日本の公立学校の教員には、一般的な残業代ではなく教職調整額が支給される仕組みがあります。この制度は日本に固有のものなので、回答の中で説明しようとすると字数を使いすぎます。実例として使うなら「教員の待遇を引き上げる法改正が行われた」という水準にとどめておきましょう。

03賛成側でよく使われるアイデアと、その掘り下げ方

まず自分で書き出してから、以下を読むことをおすすめします。先に完成品を読むと、そこに書いてあった議論しか浮かばなくなります。

3-1　人がいなくなると、社会が直接困る

いちばん多い論点です。医師や教師が足りなくなると、治療が受けられない人や、授業を受けられない子どもが出ます。アスリートの試合が減ることとは、影響の性質が違うという筋道になります。

ただし、「大事な仕事だから」で止めると、評価を述べただけになります。02で見たとおり、教員は世界で4400万人が不足すると報告されていて、離職率も上がっています。報酬や労働条件が改善されなければ人材を確保しにくくなり、離職にもつながる、というところまで示せると、主張に具体性が出ます。

3-2　同じ学歴の他の仕事と比べても低い

比較の軸を変える論点です。アスリートと比べるのではなく、同程度の教育を受けた他の職業と比べる、という角度です。

ここでOECDの数字が使えます。アメリカの教員は、同程度の学歴を持つ労働者の平均給与の60%未満しか得ていません。長い訓練と資格が必要な仕事なのに、同じだけ学んだ人が別の業界で得ている額を下回っている、という形にすると、「大変だから上げるべきだ」よりも根拠がはっきりします。何と比べて低いのかを示すことが、この段落の要点です。

3-3　報酬は、社会が何を大事だと考えているかを示す

価値観からの論点です。何にいくら払うかは、その社会が何を重んじているかの表れだ、という主張になります。

この論点は、そのままだと反論に弱くなります。報酬が価値を測っているとは限らないからです。そこで、実際に政策の理由として使われている例を挙げると強くなります。日本の給特法改正は、教師の職務の重要性に見合った処遇にすることを目的として説明されています。抽象的な価値観の話で終わらせず、実際に制度を動かす理由にもなっていることを示せます。

04反対側でよく使われるアイデアと、その掘り下げ方

4-1　決め方の違う2つを、同じ物差しで並べられない

反対側の中心になる論点です。アスリートの報酬は、その人が生み出す収入をクラブやスポンサーが見込んで払っているもので、税で負担されているわけではありません。

次に、その報酬の原資を考えてみましょう。02で見たとおり、ロナウドの収入のうち約8割は所属クラブとの契約です。視聴料、チケット代、スポンサー収入といった民間の収益が、選手の報酬を支える構造になっています。医師や教師の給与を上げる話とは、原資がそもそも別だと示せます。

4-2　設問が言っているのは famous な人たちだけ

設問の語を使う論点です。Forbesの上位ランキングに入るようなアスリートは、プロ選手全体から見ればごく一部で、大多数はその水準からは遠いところにいます。

収入の分布と、働ける期間の長さにも触れられます。上位のごく一部が極端に高く、大半はそうではありません。アスリートは競技人生が短く、けがによって収入が途絶えるリスクもあります。一方、医師や教師は比較的長い期間にわたって働くことができます。生涯にわたる収入で見ると、比較の形が変わってくる、という書き方ができます。

4-3　「上げるべきだ」と「あちらより高くすべきだ」は別の主張

設問の構造そのものに向き合う論点です。医師や教師の待遇を改善すべきだという考えに賛成しても、それが「アスリートより高くあるべきだ」という結論になるとは限りません。

公的に払う以上、財源は税か、他の支出を減らすことで作ります。アスリートの報酬を下げても、その分が学校や病院に回る仕組みはありません。そのため、アスリートの報酬を医師や教師の給与と比べても、公的な財源の問題が直接解決するわけではありません。ここまで示せると、反対側の段落として強くなります。

自分の意見をどう決めるか

この設問は、2つの問いが重なっています。医師や教師の報酬を引き上げるべきか、という問いと、それをアスリートや芸能人より高い水準にすべきか、という問いです。この2つを分けると、立場が決めやすくなります。

前者に賛成しながら後者に反対する、という立場も取れます。医師や教師の待遇は改善すべきだが、決め方の違う報酬を並べて上下を論じることには意味がない、という形です。導入でどちらの問いにどう答えるのかを示しておけば、本文の2段落がつながります。

05回答に入れられる実例はどれか

深掘りの段階では、2件から3件ほど用意しておけば十分です。回答への入れ方、たとえば主張のあとに1文か2文で添えることや、数字は原則として1つに絞ることは、シリーズの総論にまとめています。

この3件は役割が分かれています。Forbesは反対側、OECDは賛成側、日本の法改正は賛成側の締めに使えます。両側に使える実例は今回ありませんので、どの段落で何を出すかを先に決めておくとよいでしょう。

UNESCOの教員不足（2030年までに4400万人）も、賛成側の3-1で使えます。回答に入れるときは、この1つの数字だけで足ります。

このタスクでの入れ方

IELTSの回答では、出典を詳しく示す必要はありません。誰が、どのくらいの規模で、どこから受け取っているのかが分かれば、具体例として十分です。

06中級と上級で押さえたい語彙とコロケーション

このテーマでは、お金を表す名詞の使い分けでつまずきます。salary、wage、income、earnings はどれも「収入」と訳せますが、置き換えられません。

中級：バンド6を目指す段階

上級：バンド7以上を目指す段階

よくある誤り

salary と wage の使い分け

salary は、通常は年単位で決められ、定期的に支払われる給与を指します。医師や教師の給与を指す場合は、salary が自然です。

wage は、時間・日・週などを単位として支払われる賃金を指すことが多い語です。earn a good wage のように賃金全般を指して使うこともあります。このタスクで医師や教師の報酬を指すなら、salary のほうが自然です。

income は税や利子も含めた入ってくるお金全体、earnings は働いて得た額を指します。Forbesが集計しているのは競技での報酬とスポンサー収入の合計なので、earnings が当てはまります。

ここに並べた表現をすべて暗記する必要はありません。自分が使いやすいものを数個選び、実際の回答で使えるようにしておきましょう。

07モデルアンサーはどう作るか

このシリーズでは、モデルアンサーを先に読むのではなく、まず自分で材料を組み立てることを重視しています。モデルアンサーは、そのあとに比較対象として用意すると学習になります。作る手順はどの回でも同じなので、5つのステップとモデルアンサーの使い方は、シリーズの総論で解説しています。

実際に書いたあと、次の3点を確かめてみましょう。

• 両側が出てきているか：アスリートへの批判だけで終わらず、医師や教師をどう扱うのかが本文に書けているか
• 原資に触れているか：市場が払う報酬と、公費で払う報酬の違いに、どこかの段落で触れているか
• 語の使い方がそろっているか：paid more salary になっていないか、deserve を進行形にしていないか

同じ構造のタスクで練習したい場合は、収録タスクから仕事や報酬を扱ったものを探せます。2つの職業を比べて優劣を論じるタスクは、芸術家と科学者、経営者と従業員のテーマでも出ます。

08よくある質問

09まとめ

この設問を読むときは、まず「医師・教師」と「アスリート・芸能人」で報酬の決まり方が違うことに注目します。単純に金額を比べるだけでは、賛成側も反対側も同じ材料しか出てきません。誰が決めているのか、どこからお金が出ているのかまで考えると、両側で議論を組み立てやすくなります。

• 比較を問う設問では、片方だけを論じて終わらせない
• 「支払う」と書かれていたら、誰が決めて、どこから出ているのかを確かめる
• 設問が2つの主張を含んでいるときは、分けて答えると立場を決めやすい
• 実例は数字を並べるためではなく、自分の主張を具体的にするために使う

シリーズの共通の進め方は、総論の記事から確認できます。